日本とは真逆のシリア問題報道

シリアのアサド政権崩壊に関する日本国内のニュース報道は、残虐非道なアサド政権から解放されて、民主的な国家に変わると言う主旨のものがほとんどのようです。

しかしインドネシアの報道はかなり異なるもので、これはナイル川とユーフラテス川の間が、旧約聖書によりユダヤ人に約束された、シオニストが目指すグレーター・イスラエル実現に向けた戦略の始まりであるとしています。

日本のメディアのスポンサーである大企業の主要株主はウォールストリートの金融機関であり、それらのオーナーはユダヤ資本であることから、物議を醸す可能性があるシオニストの件を世界に知らせることは止められているのでしょう。

ユダヤ資本が支配する西側世界に対抗する形で大きくなりつつある、BRICS加盟を表明したインドネシアのニュース報道は、西側一辺倒の日本では知り得ない、カタールのAl Jazeraと似た様な情報源として期待出来そうです。